オミクロン株の基本情報と最新情報

INDEX

新型コロナウイルスの新たな脅威となったオミクロン株について、1)基本情報と、2)2022年1月現在の最新情報を紹介します。

オミクロン株は世界中で、そして日本国内で猛威を振るっているわけですが、人類も日本人もすでに数年の「コロナ経験」があるので、パニックに陥らずに済んでいます。しかし警戒を解くことはできません。

オミクロン株の基本情報を把握しておけば、「正しく恐れる」ことができます。

さらに、オミクロン株情報やコロナ情報は日に日に変わるので、常にアンテナを張っておき確かな情報を入手する必要があります。最新情報の入手方法についても解説いたします。

1)基本情報

WHO(世界保健機関)はオミクロン株を次のように定義しています(*1)。

<WHOによるオミクロン株の定義>
・新型コロナウイルス(正式名称、SARS-CoV-2)の変異株B.1.1.529を、懸念すべき変異株に指定し、オミクロン株(正式名称、Omicron)と名づける
・オミクロン株は2021年11月9日に南アフリカで採取された検体に含まれ、同月24日には南アフリカがWHOにオミクロン株を報告した
・オミクロン株は、他の懸念すべき変異株より、再感染のリスクが高いことが示唆されている
・過去の変異株の感染急増ペースよりも、オミクロン株の感染急増ペースは速い
・オミクロン株は、他の懸念すべき変異株より強い可能性がある

その他にも、オミクロン株について知っておいたほうがよいことを紹介します。

「オミクロン株は軽そう」という認識は正しくない

一部で「オミクロン株の感染力は強いが毒性は弱く、感染しても軽症で済む」といった内容が伝わっていますが、この認識は危険です。

オミクロン株は軽視できません。

政府も警戒を強めていて、現状を「最悪の事態」になりうる状況ととらえています(*2)。外国人の日本への入国を2021年11月30日から、全世界を対象にして禁止しました。外国にいる日本人が帰国したときも厳格な隔離措置を行います。

政府も、オミクロン株による感染症は重症化しにくい可能性があることを承知していますが、それによって危険性が低下することはない、との立場を取っています(*3)。

なぜなら、仮に重症化リスクが低くても、感染例が大幅に増えると、重症化リスクの低下分が相殺されてしまうからです。

「感染してはならない」度合いの強さは、以前と現在でまったく変わっていないわけです。

新型コロナの脅威については、「そろそろインフルエンザの脅威並みに下がるのではないか」と期待する声もありますが、少なくとも2022年初頭の段階では、そこにはまだまったく到達しそうにありません。

感染力が「不明」から「強い」に変更されたリアル

オミクロン株の恐さをリアルに感じられるエピソードを紹介します。

厚生労働省は2021年の年末段階で、オミクロン株の感染力は、デルタ株やその他の変異株と比べて「より感染しやすいかどうか明らかになっていない」としていました(*4)。

ところが政府は、その1カ月後の2022年1月7日には、「オミクロン株は感染力が強く、再感染リスクの増加やワクチン効果が弱まる可能性がある」と見解を大きく変えています(*3)。

政府や政府機関が、これだけ重要な案件についてこれだけの短い間に「感染力不明」から「強い感染力」へと見解を一変させるのは異例です。

コロナ禍は2019年12月から始まり、2022年1月で丸2年が経過したわけですが、それでもまだ、政府や保健当局ですらわからないことや、見解を大転換しなければならないことが起きていることがわかります。

ワクチンについて:3回接種を推奨

政府は、デルタ株に対しては、ワクチンの2回接種で感染症の予防効果が期待できたが、オミクロン株ではその効果が低い可能性がある、としています。

それで政府は、ワクチンの3回接種に力を入れています。3回接種については「感染症の予防効果が高まる可能性が示唆されている」としています*4)。

2)最新情報(2022年1月現在)

日本で最初にオミクロン株の発生が記録されたのは、2021年11月30日の1人です。

オミクロン株の国内発見件数が1日100件を超えたのは、同年12月29日の1日139人で、11月30日から29日後のことです。

2022年1月10日の1日の発見件数は101件で、その日までの累計は2,345件です(*5)。

これらの情報は、厚生労働省のホームページの「報道発表資料」の「オミクロン株の国内発生状況について」で入手することができます。

この資料が載っているURLは以下のとおりです
https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/houdou_list_202201.html

オミクロン株の最新情報と、それをどのように入手したらよいのか解説します。

NHKは正しいだけでなくわかりやすい

NHKは「特設サイト 新型コロナウイルス」というサイトを立ち上げていて、正しいオミクロン株ニュースを、読みやすい文章で伝えています。

もちろん無料です。URLは以下のとおりです。

・NHKの「特設サイト 新型コロナウイルス」のURL
https://www3.nhk.or.jp/news/special/coronavirus/

2022年1月中旬には、次のようなニュースが伝えられていました。
・感染急拡大、沖縄、山口、広島に「まん延防止等重点措置」
・新型コロナワクチン情報一覧
・【詳しく】政府の新たなコロナ対策 大規模接種は 受験対策は
・オミクロン株拡大 かぜ? コロナ? そんなとき、どうすれば
・“オミクロン株 爆発的な感染増加” いま必要な対策とは
・オミクロン株 ワクチンで軽症でも10日ほどウイルス残る可能性
・高齢者施設で3回目接種の動き広がる 自治体で対応にばらつきも
・新型コロナの相談先は? 「もしかしてコロナ?」と思った場合は?
・東京都 新型コロナ 新たに962人感染確認 先週火曜日の6倍

厚生労働省や首相官邸の新型コロナ関連サイトも読みやすい工夫がなされていますが、NHKのサイトはさらに読みやすい印象があります。

NHKサイトは見出しの文章も親しみやすいので、自分が今必要とするニュースを迷わず抽出できそうです。

日本経済新聞が伝えていること

日本経済新聞も客観的な報道に定評があります。

しかもオミクロン株問題と新型コロナ問題では、経済活動の縮小による被害が、感染症による健康被害と引けを取らないほど深刻化しています。

そのため、経済とコロナを絡めた情報を発信している日本経済新聞のサイトは、最新情報の入手先として頼りになるはずです。

2022年1月11日だけでも、日本経済新聞にはオミクロン株関連の記事がこれだけ掲載されています。これらはほんの一部です。

<日本経済新聞のオミクロン株関連の記事、2022年1月11日発表分>
・濃厚接触者の自宅待機 大阪知事「短縮すべきだ」
大阪府知事が、オミクロン株の濃厚接触者の原則14日間の自宅待機間を短縮すべきだと述べた。
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUF114D90R10C22A1000000/

・ファイザー「オミクロン特化ワクチン、3月に」
アメリカの製薬大手ファイザーのCEOが、オミクロン株に特化したワクチンを3月に準備できると明かした。https://www.nikkei.com/article/DGKKZO79092700R10C22A1EAF000/

・静岡県、観光促進事業を中止 オミクロン全国拡大受け
静岡県知事が、観光を促進する事業を中止すると発表した。オミクロン株が全国で広がっているため。
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOCC114XW0R10C22A1000000/

・オミクロンまん延、対面業務に試練 米で420万人欠勤も
アメリカでオミクロン株蔓延による経済的な影響を指摘する声が増えてきた。1日420万人の労働者が職場からの離脱を迫られている。
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGN103ZS0Q2A110C2000000/

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まとめ~情報戦でもある

「コロナ収束か」と思われたころに襲ってきたオミクロン株。

日本でも感染拡大が避けられない状況で、「またあの息苦しい自粛を強いられるのか」とため息をつきたくなります。

ただオミクロン株は、初期の新型コロナや少し前のデルタ株と同じくらい恐いものなので、自粛も警戒もやむを得ないでしょう。

2022年に入って「コロナ経験」が2年になったことで、学んだことは強みになりますが、慣れは弱みになります。

そのため基本情報と最新情報を集めて、これまで以上にウイズ・コロナ・ライフを強化していかなければなりません。誰もが情報戦が強いられる時代といえそうです。

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